東京外語会はこのほど、訪日外国人への接客対応ができる人材の育成を目指す「英語応対能力検定」事業に協賛しました。同事業は株式会社旺文社、カシオ計算機株式会社、株式会社毎日新聞社の３社が設立した「学びＵＰコミュニケーションズ」（本社・東京都千代田区）が運営し、今年３月に第１回試験（３月１日～３１日）が開催されます。申し込みは１月１６日から２月２２日まで受け付けています。
　この検定は、従来の英語検定のように体系的・網羅的な英語力の向上を目指すのではなく、それぞれの現場で実際に使われる単語やフレーズを覚えることで、自信を持って、英語を使えるようになってもらうことを目標としています。相手の意図を理解し、適切な単語・フレーズを使って、必要な案内やサービスができる「おもてなし英語力」を測るのが特徴です。
　対象とする業界は▽販売▽宿泊▽飲食▽鉄道▽タクシーで、それぞれの現場に即した５種類の「業種別試験」のほか、一般の方々が街中での応対に困らない英語力を磨いてもらうための「一般向け試験」も実施します。「一般」は観光ボランティアや一般市民を対象としています。結果については、合否式ではなく、正答率に則った到達度（Ａ～Ｄランク）で示し、ランクアップを目標にしながら、学習意欲を維持できるようにします。試験はiＢＴ（Internet based testing）形式を採用し、パソコンやスマートフォン、タブレットで「聞く」「話す」の二つの力を測ります。受験料は６５００円（税別）です。

　東京外語会といたしましても、日本の語学力の底上げに少しでも貢献したいという思いから、この「英語応対能力検定」事業の趣旨に賛同いたしました。ほかに、三越伊勢丹や東京地下鉄、藤田観光、マイナビなど約４０企業・団体が協賛しています。（毎日新聞紙面上の広告を参照ください。）
　会員の皆様におかれましては、教え子など周囲の方々にもご案内いただけると幸いです。
　受験をご希望の方は、下の「英語応対能力検定」のバナーをクリックして専用サイトに入って申し込んでください。また、学校や教室、職場などで団体受験を検討いただける場合は、窓口となっている毎日新聞社・協業プロジェクト創生室の須佐美次長様（susami-r@mainichi.co.jp）まで直接お問い合わせください。

英語対応能力検定ホームページ（事業の詳細はこちらから）
毎日新聞紙面広告（2016年12月27日）